何が起きたのか（2025年9月の動き）

米国で、トランプ大統領が「妊娠中のアセトアミノフェン（一般名：アセトアミノフェン、米国ブランド：Tylenol）は自閉症と関連する」と発言し、HHS（保健福祉省）やFDAが“注意喚起”文書やラベル変更手続きを示唆。これに対し、WHOや米産科婦人科学会（ACOG）などが「因果関係は確立していない」と強く反論しています。Reuters+3HHS.gov+3U.S. Food and Drug Administration+3

科学的エビデンスの全体像（要点）

1. 観察研究では「関連」を示す報告が少なくない
   妊娠中のアセトアミノフェン使用と児のASD/ADHDなど神経発達アウトカムの増加“傾向”が報告されています。臍帯血中代謝物（曝露バイオマーカー）が高い群でASD/ADHD診断が多いという研究もあります。ただし、いずれも観察研究であり、交絡を完全に除けません。PMC+2JAMAネットワーク+2

2. 交絡を厳密に調整すると関連が弱まる（あるいは消える）
   きょうだい内比較（家族内要因を強くコントロール）を用いた大規模コホートでは、有意な関連を認めなかったとする結果があり、これまでの「関連」は家族要因や適応バイアス（発熱や痛み“そのもの”の影響）で説明できる可能性が示唆されています。PMC+1

3. 総説・レビューは「相関のシグナルはあるが、因果は未確立」
   2025年時点のレビュー/論考は、ポジティブな関連を並べつつも、因果性の確証には至らないと結論づけるものが多数です。著者の利益相反（訴訟関与など）に留意が必要な論文もあります。PMC+1

ガイドライン・公的機関の見解

• WHO：妊娠中パラセタモールと自閉症の因果関係を裏付ける「決定的証拠はない」。Reuters

• ACOG（米産科婦人科学会）：必要に応じた頓用でのアセトアミノフェン使用を支持。トランプ政権の断定的メッセージは有害と批判。アメリカ産婦人科医会+1

• FDA：ラベル変更の検討開始や医師向け通知を出した一方、「可能性」を示す段階で、因果確立の表現は避けています。U.S. Food and Drug Administration+1

日本の診療実務でどう考えるか（当院の方針）

• 解熱鎮痛の第一選択は従来どおりアセトアミノフェン。必要最小量・最短期間を基本とします（漫然投与はしない）。厚生労働省

• 妊娠後期のNSAIDsは動脈管早期収縮などの既知リスクがあるため回避が原則。まずはアセトアミノフェンでの対処を検討します。ステムセル研究所 |

• 「長期間・高用量の連用」は避ける、発熱・疼痛の原因精査を優先する、という当たり前の原則を徹底します。

• 妊娠中の高熱は胎児にも悪影響があり得るため、“薬を全否定”すること自体がリスクになり得ます。必要なときに必要な量を用いるのが最も安全です（WHO/ACOGの立場とも整合）。Reuters+1

よくある質問（簡潔版）

Q. 「絶対にダメ」なの？
A. いいえ。因果関係は確立していません。必要時に医師と相談の上、最小用量・最短期間で使用します。Reuters+1

Q. 長期連用は？
A. 可能な限り避けます。慢性的な痛み・発熱が続く場合は原因検索を優先。U.S. Food and Drug Administration

Q. じゃあ何を飲めばいい？
A. 妊娠期はアセトアミノフェンが基本選択です。NSAIDsは時期により禁忌や注意があるため自己判断での使用は避けてください。ステムセル研究所 |

参考文献（エビデンス）

1. FDA. Notice to Physicians on the Use of Acetaminophen During Pregnancy（2025/9/22）. U.S. Food and Drug Administration

2. FDA. Press announcement: Responds to evidence of possible association（2025/9/22）. U.S. Food and Drug Administration

3. WHO statement（2025/9/24）. Reuters

4. ACOG News Release & FAQ（2025/9）. アメリカ産婦人科医会+1

5. JAMA Psychiatry 2019/2020：臍帯血バイオマーカーとASD/ADHDの関連。PMC+1

6. JAMA 2024：きょうだい内比較による無関連（家族交絡の示唆）。PMC+1

7. Environmental Health 2025（レビュー）。利益相反記載あり。BioMed Central

8. Nature News（2025/9）：政治化への批判とエビデンスの整理。Nature

9. Reuters / Washington Post（2025/9）：発言と各機関の反応の報道。Reuters+1

10. 厚労省：解熱鎮痛薬の一般的な留意点（日本の患者向け実務）。厚生労働省

11. 妊娠後期NSAIDsの注意（解説資料）。ステムセル研究所 |

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