家庭内で家族の一人がインフルエンザにかかったとき、どのくらいの期間「別室」で過ごすべきかは、実は医学的に明確な根拠があります。日本では、発症後のウイルス排出期間をもとに期間を判断します。

感染性のある期間

インフルエンザウイルスは、発症の前日から発症後5〜7日程度にかけて体外に排出されます。感染力が最も強いのは発熱を中心とする発症直後2〜3日間です。

このため、厚生労働省や日本感染症学会は、発症後5日までは他者への感染リスクが高いとしています。
ただしここで注意すべきは、「発症後5日」とは発症日（day0）を含めて6日間を意味するという点です。

カウントの正しい考え方

したがって、「発症後5日間」＝ day0〜day5 の6日間です。
実務的には「発症した日を含めて丸6日間」は別室対応を継続するのが望ましいといえます。

家庭内での別室対応の目安

• 基本ルール
  発症後5日（＝day0〜day5の6日間）かつ解熱後2日（未就学児は3日）までは別室が望ましい。

• 症状が長引く場合
  咳や鼻汁が続いている間は、食事・就寝を分け、共有空間は短時間利用とする。

• ハイリスク者が同居している場合
  高齢者、妊婦、乳幼児、慢性疾患や免疫不全のある人がいる場合は、発症後7日間を目安に別室対応を延長。

別室が難しいときの実践策

• 距離：就寝は枕の方向を逆にし、1〜2m以上離す。

• マスク：患者と看護者は近距離会話やケア時に不織布マスクを着用。

• 換気と湿度：定期的に換気し、室内湿度は50〜60％を維持。

• 手指衛生：ドアノブ・スイッチ・スマホなど接触面に触れたらすぐ手洗い。

• 共有物：タオル・食器は共用しない。通常の洗剤洗浄で十分。

• トイレ・洗面：患者が最後に使用し、使用後にアルコール等で拭取。

• 看護者：1人に固定し、ハイリスク者は担当しない。

学校・職場の出席（参考）

学校保健安全法では
「発症後5日かつ解熱後2日（未就学児は3日）」を経過するまで出席停止と定めています。
これは社会復帰の基準ですが、家庭内の別室期間も同じく感染性の期間に基づくため、同等またはやや長めに設定するのが安全です。

まとめ

• 発症日をday0としてカウントする。

• day0〜day5＝6日間が感染リスク期間。

• 解熱後2日（幼児3日）を経過するまでは別室対応を継続。

• 高齢者・妊婦・乳幼児などハイリスク家族がいる場合は7日間を目安に。

• 咳・鼻汁が続く場合は症状が治まるまで延長を検討。

家庭内感染は「距離・換気・マスク・手洗い」で確実にリスクを下げられます。

参考文献（エビデンス）

• 厚生労働省 インフルエンザQ&A（発症前日〜発症後3〜7日のウイルス排出）

• 日本感染症学会「季節性インフルエンザ」：症状出現前日から発症後約5〜7日感染力あり

• 国立感染症研究所「学校保健安全法における取り扱い」

• CDC Respiratory Virus Guidance（補足・海外比較として）

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