眠剤・抗不安薬はなぜ精神科・心療内科での処方が推奨されるのか｜内科医が解説

「眠れない」を内科で相談すること自体は、おかしくない

不眠や不安を感じたとき、まずかかりつけの内科に相談する方は多いと思います。

実際、内科でも睡眠薬や抗不安薬を処方すること自体は可能です。法律上の制限はありません。

ただし、これらの薬には「なぜ精神科・心療内科での処方が推奨されるのか」という明確な理由があります。

この記事では、内科医の立場からその理由を丁寧に解説します。

睡眠薬や抗不安薬として広く使われてきたベンゾジアゼピン系薬剤（デパス、マイスリー、レンドルミン、ハルシオンなど）は、法律上「向精神薬」に分類されます。

向精神薬は脳の中枢神経に直接作用する薬であり、以下のような特性を持っています。

厚生労働省もPMDA（医薬品医療機器総合機構）を通じて「ベンゾジアゼピン受容体作動薬の治療薬依存」に関する重篤副作用対応マニュアルを公表しており、依存形成リスクは公的に認知されています。

不眠を訴える患者さんの背景には、さまざまな疾患が隠れていることがあります。

精神科・心療内科では、不眠そのものだけでなく、その背景にある原因疾患を評価・診断する専門的なトレーニングを受けています。原因疾患の治療が優先されるケースでは、睡眠薬を出すだけでは根本的な解決にならないことがあります。

厚生労働省は2018年度の診療報酬改定で、ベンゾジアゼピン受容体作動薬の漫然とした長期処方に対する減算規定を導入しました。

具体的には、不安または不眠の症状に対してベンゾジアゼピン受容体作動薬を1年以上、同一成分・同一用量で連続処方した場合、処方料・処方箋料が減算されます。

この減算が免除されるのは、以下のいずれかを満たす場合です。

つまり、制度として「内科医が長期的にベンゾジアゼピンを出し続けるなら、精神科との連携か専門研修が必要」という設計になっています。

さらに、向精神薬の多剤処方（睡眠薬＋抗不安薬で合計4種類以上など）に該当する場合は、処方料が50%に減算され、四半期ごとの報告義務も課されます。

日本睡眠学会の「睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン」では、不眠症の薬物療法として以下が推奨されています。

従来のベンゾジアゼピン系薬剤は、メタ解析においてリスク・ベネフィット比が不利と評価されており、特に高齢者では慎重な使用が求められています。

また、薬物療法だけでなくCBT-I（不眠症の認知行動療法）の併用が推奨されており、メタ解析では薬物療法単独に比べて睡眠薬の中止成功率が有意に向上することが報告されています。2024年にはサスメド社のCBT-Iアプリが保険適用のプログラム医療機器として承認され、治療選択肢が広がっています。

睡眠薬や抗不安薬は、始めるよりもやめるほうが難しい薬です。

精神科医は以下のような減薬管理に精通しています。

内科医の多くは、こうした漸減プロトコルの実施経験が限られているのが実情です。

内科に不眠で相談に来られた場合、当院では以下のように対応しています。

「内科で眠剤をもらえますか？」という質問に対しては、「処方自体は可能ですが、長期管理が必要な場合は専門科での治療をお勧めしています」というのが正直な回答です。

ひろつ内科クリニック受診予約はこちらから
https://wakumy.lyd.inc/clinic/hg08874

＜外部サイト（一般向け・アフィリエイトリンクを含みます）＞